オフィスの経費削減のなかで、後回しになりがちな通信費ですが、一度見直してしまえば効果は絶大です。
今回は費用対効果が抜群な通信費の削減方法を、オフィスの通信費、携帯電話・スマートフォン、ビジネスフォンの3つの項目に分けてご紹介します。
オフィスの通信費を見直し、削減をする
オフィスの通信費削減には、契約している内容と実際に必要なサービスの照らし合わせが欠かせません。しかし、面倒だからといって、契約時や導入時のままにしていませんか?心当たりのある方は、以下の項目をチェックしてみましょう。
光回線、ADSL、ISDNなど複数の契約がないかチェックする
インターネットの進化に伴い、固定電話の回線からADSL(アナログ電話回線を使い、インターネットに接続する高速通信サービス)、さらにISDN(デジタル電話回線)から光回線(光ファイバーケーブルを使用した通信回線)へと進化しました。以前、電話用・インターネット用と回線を使い分ける方法が主流になっていたこともありましたが、現在はその必要はありません。自社に必要な回線を見極め、複数あった契約を1本化することにより通信費の削減を図ることが可能となります。
使っていない番号や余っているチャネルがないかチェックする
業務内容の変化により、使われなくなった番号が解約されずにそのまま放置されていることがあります。チャネルも同様で、ほとんど埋まることがないのであれば解約しても問題ないでしょう。番号やチャネルにもわずかですが利用料金がかかっているため、契約を継続していると費用がかかりつづけてしまいます。
まずは、固定電話料金の明細をチェックし、不要な回線やオプション費用が現在も請求されていないかを確認してみましょう。
携帯電話・スマートフォンの通信費を見直し経費削減をする
携帯電話やスマートフォンの通信費の見直しはどのように行うとよいのでしょうか? 具体的に紹介しましょう。
キャリア契約を定期的に見直す
法人携帯やスマホには、SoftBankやau、docomoやY!mobileなどがさまざまなプランを提供し、しのぎを削っています。そのため、現契約満了前には必ず最新のプランを見比べ、最適なキャリアとサービスを組み合わせることで、通信費の大幅な経費削減が可能になります。
ただし、一つひとつのキャリアのサービスを見比べることは容易ではありません。そのようなときこそ、携帯料金の比較サイトが便利です。インターネット上には多くの比較サイトがあるので、自社の状況にぴったりなプランを探してみましょう。
モバイルチョイスを利用し、携帯やスマホ本体の経費削減をする
iPhoneシリーズなどの人気機種を社用スマホにしている場合、その機種本体の費用は高額になります。しかし、楽天コミュニケーションズのモバイルチョイスを使用すれば、社員の携帯電話やスマホを利用できるので、機種本体の購入が不要となります。また社員にとっても、業務で使用した通話料が自動的に会社に請求されるため、請求の手間が省けます。
モバイルチョイスは初期費用や月額基本料が無料のうえ、社用の場合は携帯電話は「003766」を付けて発信すればよく、スマホも専用アプリで発信するだけという手軽さです。高額な機種本体の購入が課題となっている企業は、モバイルチョイスを利用してみてはいかがでしょう。
社用スマホや携帯電話の支給自体を見直す
管理職や特定の社員に対し、スマホや携帯電話を社用として支給している企業が多いようです。しかし、本当に管理職や特定の社員に社用スマホや携帯を支給する必要があるのかを、実績データを分析しつつ再度見直してみましょう。見直した結果、配布の必要がないと判断した場合は、通信費の経費削減のために支給を止めてみましょう。
ソフトフォンアプリを導入し、経費削減をする
パソコンやスマートフォンにソフトフォンアプリを入れることで、場所にとらわれずにビジネスフォンの機能を使うことができます。社員同士の通話はすべて内線通話になるため通信費をカットできますし、社員数が増えた場合もソフトをインストールするだけで済むので、ハードを購入し工事をする必要はありません。社員のスマホでもビジネスフォンの機能を使用できますので、社用スマホの支給にかかる経費の削減にもつなげることができます。
また、ビジネスフォンの機能に限らず、かかってきた電話番号と顧客情報を紐づけて通知してくれるCTI機能や、事務所に届いたFAXをスマートフォンに転送してくれるペーパーレスFAX機能なども利用することができます。経費削減できるだけでなく、社員の働き方改革や顧客満足度向上にも役立てることができ、まさに一石二鳥といえるでしょう。
通信費削減に向け、最初の一歩を踏み出そう
経費削減のなかでも通信費の削減は後回しになりがちですが、取り組んでしまえば継続的に経費が削減できるものです。まだ着手できていない削減部分があるのなら、着手しやすいものから順に通信費を見直し削減に向けて最初の一歩を踏み出してみましょう。